＜ご参考資料＞
* 2008 年 5 月 29 日に米国で発表されたプレスリリースの抄訳です。
インテル コーポレーション（本社：米国カリフォルニア州サンタクララ）とマイクロン テクノロジー社（本社：米国アイダホ州ボイジ）は、業界初となる 40nm（ナノメートル）以下のプロセス技術による NAND 型フラッシュメモリーとして、多値セル技術を採用した 34nm の 32G ビット製品を発表しました。この 34nm プロセス技術はインテルとマイクロンの共同開発によるもので、製造は両社の合弁会社、IM フラッシュ テクノロジーズ（IMFT）で行われます。これは、現在の NAND 製品市場で最小の線幅となります。この製品は、1 チップで提供され、同じ容量の製品のなかで標準的な 48 ピン TSOP パッケージに収まる唯一の製品です。そのため、既存の機器でもコスト効率よくストレージ容量を増大させることができます。サンプル出荷の開始は今年 6 月、量産出荷は 2008 年後半を予定しています。
マイクロン テクノロジー メモリ部門担当副社長のブライアン シャーリーは「この新製品は現在、市場で最も集積度の高い製品です。パートナーであるインテルとともに量産対応のプロセス技術の確立で先行できたことを嬉しく思います」と述べています。
インテル コーポレーション NAND 製品事業部マーケティング担当ディレクターのピート・ヘイズンは「34nm プロセス技術の発表は、IMFT の急速な進展を示すもので、NAND プロセス技術で最前線に立つことができました。今回の成果により、コンピューティング・プラットフォーム向けソリッド・ステート・ドライブ（SSD）の価値はさらに高まり、その普及が促進されるでしょう」と述べています。
この 34nm の 32G ビット製品は、300 ミリ・ウエハで製造される計画で、ウエハ一枚当たり 1.6 テラバイトもの NAND フラッシュメモリーが製造されることになります。ダイサイズは親指の爪の大きさよりも小さい 172 平方ミリメートルで、携帯端末にもコスト効率よく大容量の SSD を収容できるようになります。
- 一つの 32G ビット製品で高解像度の写真を 2,000 枚以上、もしくは携帯型音楽プレイヤーにこの製品を搭載した場合は 1,000 曲程度、保存できます。
- 8 個のダイを積層したパッケージを 2 枚利用することで容量 64G バイトのストレージを実現でき、デジタル・ビデオカメラに利用した場合、HD 映像を 8 時間から 40 時間程度まで、録画できるようになります。
この 34nm の 32G ビット製品は、SSD への応用を念頭に置いて開発されました。この製品により、コスト効率よく、即座に SSD のストレージ容量を倍増でき、また、現在標準的な 1.8 インチ・ハードディスク（HDD）スロット用の SSD 容量を 256G バイト以上に増大できます。SSD には、HDD に比べ消費電力の低減、起動時間の短縮、信頼性と性能の向上、ノイズの低下などの特長があり、ノートブック PC の新しい記憶媒体としても注目を集めています。今回の 34nm プロセスに代表される革新的な NAND プロセス技術により、市場で求められる様々な容量の SSD を提供できるようになります。
インテルとマイクロンは、34nm アーキテクチャーを採用した多値セルの低容量品やシングルセル品を年内に随時、追加する計画です。
インテルについて
シリコンの技術革新で世界をリードするインテルは、人々の仕事と生活をさらに豊かにする先進的な技術と製品を開発、イニシアティブを推進していきます。インテルに関する情報は、
http://www.intel.co.jp、
http://blogs.intel.com（英語） で入手できます。
マイクロン テクノロジーについて
マイクロン テクノロジー社は、先進的な半導体ソリューションの世界的大手です。マイクロン社は、世界全域での事業活動を通じ、最先端のコンピューター、消費者、ネットワーキング、モバイル製品などに使われる、DRAM、NAND フラッシュメモリー、CMOS イメージングセンサー、その他半導体部品とメモリモジュールなどを製造・販売しています。マイクロン社の普通株式はニューヨーク証券取引所（NYSE）に MU のコード名で上場取引されています。マイクロン テクノロジー社の詳報については、同社ウェブサイト
http://www.micron.com（英語） をご覧下さい。
以上
* マイクロンおよびマイクロンのロゴは、マイクロン テクノロジー社の商標です。
* インテルは、米国およびその他の国における Intel Corporation の商標です。
* その他の社名、製品名などは、一般に各社の商標または登録商標です。
